8053 - 住友商事(株)

住友商事株式会社は、住友グループの大手総合商社です。

油井管など鋼管は強大で、ＣＡＴＶなどメディアも強いです。

資源は非鉄が軸です。

概要を見てみましょう。

戦前の住友には独立した商事部門がなく、住友商事は、戦後発足した商事会社であることから「遅れてきた商社」と呼ばれていた時代がありました。

これは、住友第三代総理事鈴木馬左也によって1921年（大正10年）に言い渡された「商社設立禁止宣言」のためで、これ以降、住友では「商社の開設」は禁句となりました。

しかし、第二次世界大戦の敗戦で住友本社の解体が決定的となり、住友本社職員および日本各地、外地からの引揚者のために職場を開設することが緊急課題となり、さし当たって大資本を必要とせず、大量雇用も可能な商事会社の設立案が浮上しました。

しかし、戦後の経済情勢で独立の商社設立が困難なため、不動産・建設会社で資産内容が良好な住友土地工務に商事部門を併設することになりました（このため、住友商事の法人設立日は、住友土地工務の前身である大阪北港の設立日である）。

この商事部門の統轄責任者として田路舜哉が就任し、社名を日本建設産業と改め1945年（昭和20年）に商事活動をスタートしました。

ただ、戦前商事会社がなかった住友には、商事に熟達した人材がおらず、さらに住友の禁を破って設立された商事会社であることから、住友グループ内からも異端児扱いされ厳しい船出となりました。

このような状況下で、田路社長時代の積極拡大路線によって1957年（昭和32年）には年間売上高でベストテン入りを果たし、第四代社長植村光雄時代には、「ビッグ・スリー アンド ベスト・ワン」（売上高第三位、利益第一位）を全社ビジョンとし、1983年（昭和58年）に利益第1位となりました。

住友商事は、長年に渡って大阪に本社を構えていたが、1970年（昭和45年）11月に大阪・東京の2本社制に再編し、その後2001年（平成13年）の組織再編により本社は東京のみとなっりました。

住友グループの企業の特徴として、住友財閥が大阪（住友村）を拠点にしていたことから大阪・東京の2本社制の特徴があります。

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投資判断ですが、時価総額は売上高の半分ですが、利益は少ないですが、一応出ています。

チャートはボックス相場の高値圏すが、信用買いが若干増えています。

割安感はありますが、チャートと信用倍率は嫌な形ですね。

基本的にこういう時は株価は下がりがちなのですが、私の投資判断は買いです。

長い目で見れば、割安さは株価を底堅く動かすと思われるからです。